SNSシーディング——中国の大手企業全般が認めているPR手段

概要：シーディングの本質は内容による消費であり、コンテンツがあってから、消費行動へ転換。どのようにユーザーに自発的にシェアしてもらうのはSNSのジレンマ。

　大手インターネット企業はシーディングを諦めたことはない。「シーディング」という手段は中国国内に人気となってからというのだ。大手企業は膨大なシーディングAPPを作り出していないが、このようなコンテンツは、すでにネット上で拡散された。

　ユーザー側から見ると、シーディングとは「何かを他人に勧めて、その人が気に入って購入・消費したくなるようにすること」を指す。シーディング効果も数え切れないほど証明されている。商業化という点では、シーディングのコミュニティの「小紅書」を例にすると、2020年に6～8億ドルの広告収入があり、総収入の約8割を占めると以前メディアで報道された。シーディングと広告と近いということで、直接な広告効果をもたらした。

　本記事では、なぜ小紅書APPがまだ育っていないのか？その理由を見極めようとする。抖音（中国版のTIK TOK）をはじめとする大手APPがシーディングサービスを増やすことはインフルエンサーとユーザーにとって魅力的なもののではないだろうか。小紅書への影響はどうなるのか？

　大手企業はどのようにシーディングを企画するのか？

　E-コマースプラットフォームが行ったのは、今まで通りのスーパーAPPにシーディングコミュニティを解決することだ。

ただ、シーディングと比べると、友達の買い物リストに似ていて、共通点としては、シーディングのコンテンツに商品のリンクが付けられる。それは、「植える」から「引く」へとダイレクトに変換することはメリット。ただし、E-コマースという特性上、自発的にコンテンツを作成してもらうには不利。上記のEC-コマースプラットフォームと比べると、抖音はコンテンツから消費への転換する優位性を持っている。そして、抖音のエコシステムにはシーディングの役割を担っているアカウントは存在している。また、写真記事は動画記事ほど直感的ではなかった。その他の大手企業も中小企業も独立したAPPを立ち上げることによってシーディングを企画する。

　注目すべきことは、シーディングの本質は内容の消費であり、コンテンツがあってから、消費転換があり、独立に存在し得ないということだ。しかし、今盛んになったシーディングプラットフォームには、EC-コマースプラットフォームのシーディングコミュニティ等コンテンツの属性が足りないのもあれば、よりコンテンツに特性したテンセントの「有記」のような消費者コンバージョンの欠けているものも、単にユーザーベースが足りないものもある。

　要するに、シーディングをやるためには、まずコンテンツをやらなければならない。 いかにユーザーに自発的にコンテンツをシェアしてもらうかは、シーディングプラットフォームのジレンマだ。

　しかし、それは他のプラットフォームにチャンスはないという意味合いではない。より多くのユーザーがこのプラットフォームを利用し、より多くのコンテンツを制作すればするほど、それに応じて、プラットフォームのコンテンツはより豊かになり、多種多様な需要を担えるようになる。

　今のところでは、一方では、小紅書はまだシーディングに雰囲気の最も高いコミュニティだ。その一方で、小紅書自体が抱える商業化のジレンマは、他のシーディングのプラットフォームの開発においても避けられない問題だろう。